2021/2022シーズンに 閉鎖する（かもしれない）スキー場です。
順次情報を更新していきます。
2020/2021 閉鎖する（かもしれない）スキー場 はこちら
閉鎖する（かもしれない）スキー場
北海道
芦別スキー場（営業中止）
指定管理者の応募が無かったことから、2020/2021シーズンの営業中止。
市が運営する考えがないことから、今後も指定管理者が現れない場合、廃止濃厚です。
青森県
鶴田町営富士見スキー場（廃止濃厚）
設備の老朽化と利用者減少により、3月の町議会に廃止関連議案が提出されたようです。
岩手県
越路スキー場
ひめゆかスキー場
国見平スキー場
2020年11月30日に開催された、第3回奥州市スキー場のあり方検討委員会で、市商工観光部商業観光課が協議のたたき台として、市営３スキー場の2021年度からの休止を提出。
2021年2月19日に行われた奥州市議会2月定例会で、小沢昌記市長が「市の運営であれば廃止となる方向に傾かざるを得ない。運営する組織が現れないと継続は難しい」との考えを示した。
富山県
宇奈月スノーパーク
2018年（平成30年）3月に黒部市宇奈月温泉スキー場検討委員会が出した報告書で、今後3年間の利用状況をみて存続を検討するとあります。
施設の老朽化、毎年数千万円の赤字が続き厳しい状況です。
黒部市宇奈月温泉スキー場検討委員会の報告書について はこちら
新潟県
わかぶな高原スキー場（廃止）
2021年度の関川村の一般会計に、スキー場リフト解体工事の財源として、スキー場対策基金から8,000万円組み入れられました。
広報せきかわ（2021年4月号） はこちら
大湯温泉スキー場（廃止）
2020年1月31日でスキー場としての営業は終了しました。
リフトは無くなりますが、今後はスノーパークとして生まれ変わる予定です。
福井県
六呂師高原スキーパーク（営業中止）
2021/2022シーズンの営業は中止。
県営スキー場です。
運営状況が厳しいため、2021年度中に今後の在り方を検討するとのことです。
岐阜県
モンデウス飛騨位山スノーパークと飛騨舟山スノーリゾートアルコピア
高山市は、いずれか一方を廃止する方向。
飛騨高山スキー場
2020年7月初旬の豪雨で大規模土砂崩れが起こり、リフト乗車場、レストハウスなどが壊滅的な被害を受けました。
ゲレンデも地形が変わるほど、土砂が流出しています。
チャオ御岳マウントリゾート
筆頭株主と連絡が取れず。
先行きがまったくみえません。
白川郷平瀬温泉 白弓スキー場
2021年度に閉鎖する方針。
2021年1月22日に白川村から指定管理者の募集が開始されました。
期間は令和3年4月1日から令和8年3月31日まで、となっており、応募者があれば今後５年間は営業を行うようです。
2021年度の村の予算では、白弓スキー場特別会計が1420万円減額され、100万円になりました。
島根県
瑞穂ハイランド（譲渡先模索中）
運営会社の瑞穂リゾート（株）の破産手続きが2020年4月22日に開始。
破産管財人が譲渡先を探していますが、難航しているようです。
破産手続きが終わると競売が行われる可能性もあり、再開が難しくなるので、残された時間はあまり多くありません。
広島県
ひろしま県民の森スキー場（営業再開）
新たな指定管理者が地元企業の（株）アグリヒバゴンに決まり、2021年4月1日より県民の森の営業が再開されました。
ちなみに、ヒバゴンとは広島県比婆（ヒバ）郡で目撃情報があったUMA（未確認動物）の名前です。
（比婆郡は全ての町村が庄原市合併し消滅しました。）
島根県
三井野原スキー場（リフト廃止）
町営リフトが廃止され、民営の簡易リフト３基で営業を続ける予定です。
環境要因
ここで少しだけ、利用者数に影響を与える環境要因を少し考えてみたいと思います。
交通網の整備
日本中の交通網の整備が進み、スキー場までの道が整備されました。
スキー場に歩いて行ける人は限られており、車で移動することがほとんどだと思います。
その場合、30分、1時間、時間が余計にかかっても、条件の良いスキー場に行く人が多いと考えられます。
若年人口の減少
スキー・スノーボードなど、ある程度の筋力を必要とするスポーツは、若年層の方が実施される割合が多くなります。
すなわち、若年層の減少はそのまま、スポーツ人口の減少を意味します。
スキー場の標高
スノースポーツは降雪量などの天候に左右されます。
雨と雪の境目の標高に位置するスキー場は、安定した降雪を得ることが出来ず、結果として営業日数に影響がでてきます。
今後、標高の低い位置にあるスキー場は苦難が続く可能性があります。
最後に
バブル期の栄光が大きかっただけに、その後の環境変化についていけなかったスキー場が多く残っています。
特に、スキー場の半数以上を占める地方自治体が資金を出すスキー場は、税金という名の赤字補填が可能であり、市場原理が働きにくい状況になっているのかもしれません。
スキー・スノーボード人口は過去10年ほぼ横ばいで、ここに海外からの観光観光客を取り込めれば、発展の可能性が十分にある産業です。
しばらくは生みの苦しみが続くと思いますが、産業構造の改革を行い、魅力あるコンテンツになることを願ってやみません。
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