2021/2022 閉鎖する(かもしれない)スキー場

2021/2022シーズンに 閉鎖する(かもしれない)スキー場です。

順次情報を更新していきます。

 

2020/2021 閉鎖する(かもしれない)スキー場 はこちら

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閉鎖する(かもしれない)スキー場

北海道

芦別スキー場(営業中止)

指定管理者の応募が無かったことから、2020/2021シーズンの営業中止。
市が運営する考えがないことから、今後も指定管理者が現れない場合、廃止濃厚です。

HP 

青森県

鶴田町営富士見スキー場(廃止濃厚)

設備の老朽化と利用者減少により、3月の町議会に廃止関連議案が提出されたようです。

岩手県

越路スキー場

ひめゆかスキー場

国見平スキー場

2020年11月30日に開催された、第3回奥州市スキー場のあり方検討委員会で、市商工観光部商業観光課が協議のたたき台として、市営3スキー場の2021年度からの休止を提出。

2021年2月19日に行われた奥州市議会2月定例会で、小沢昌記市長が「市の運営であれば廃止となる方向に傾かざるを得ない。運営する組織が現れないと継続は難しい」との考えを示した。

富山県

宇奈月スノーパーク

2018年(平成30年)3月に黒部市宇奈月温泉スキー場検討委員会が出した報告書で、今後3年間の利用状況をみて存続を検討するとあります。
施設の老朽化、毎年数千万円の赤字が続き厳しい状況です。

黒部市宇奈月温泉スキー場検討委員会の報告書について はこちら

新潟県

わかぶな高原スキー場(廃止)

2021年度の関川村の一般会計に、スキー場リフト解体工事の財源として、スキー場対策基金から8,000万円組み入れられました。

広報せきかわ(2021年4月号) はこちら

大湯温泉スキー場(廃止)

2020年1月31日でスキー場としての営業は終了しました。
リフトは無くなりますが、今後はスノーパークとして生まれ変わる予定です。

福井県

六呂師高原スキーパーク(営業中止)

2021/2022シーズンの営業は中止。
県営スキー場です。
運営状況が厳しいため、2021年度中に今後の在り方を検討するとのことです。

岐阜県

モンデウス飛騨位山スノーパークと飛騨舟山スノーリゾートアルコピア

高山市は、いずれか一方を廃止する方向。

飛騨高山スキー場

2020年7月初旬の豪雨で大規模土砂崩れが起こり、リフト乗車場、レストハウスなどが壊滅的な被害を受けました。
ゲレンデも地形が変わるほど、土砂が流出しています。

チャオ御岳マウントリゾート

筆頭株主と連絡が取れず。
先行きがまったくみえません。

白川郷平瀬温泉 白弓スキー場

2021年度に閉鎖する方針。
2021年1月22日に白川村から指定管理者の募集が開始されました。
期間は令和3年4月1日から令和8年3月31日まで、となっており、応募者があれば今後5年間は営業を行うようです。
2021年度の村の予算では、白弓スキー場特別会計が1420万円減額され、100万円になりました。

HP 

島根県

瑞穂ハイランド(譲渡先模索中)

運営会社の瑞穂リゾート(株)の破産手続きが2020年4月22日に開始。
破産管財人が譲渡先を探していますが、難航しているようです。
破産手続きが終わると競売が行われる可能性もあり、再開が難しくなるので、残された時間はあまり多くありません。

広島県

ひろしま県民の森スキー場(営業再開)

新たな指定管理者が地元企業の(株)アグリヒバゴンに決まり、2021年4月1日より県民の森の営業が再開されました。
ちなみに、ヒバゴンとは広島県比婆(ヒバ)郡で目撃情報があったUMA(未確認動物)の名前です。
(比婆郡は全ての町村が庄原市合併し消滅しました。)

HP 

島根県

三井野原スキー場(リフト廃止)

町営リフトが廃止され、民営の簡易リフト3基で営業を続ける予定です。

環境要因

ここで少しだけ、利用者数に影響を与える環境要因を少し考えてみたいと思います。

交通網の整備

日本中の交通網の整備が進み、スキー場までの道が整備されました。
スキー場に歩いて行ける人は限られており、車で移動することがほとんどだと思います。
その場合、30分、1時間、時間が余計にかかっても、条件の良いスキー場に行く人が多いと考えられます。

若年人口の減少

スキー・スノーボードなど、ある程度の筋力を必要とするスポーツは、若年層の方が実施される割合が多くなります。
すなわち、若年層の減少はそのまま、スポーツ人口の減少を意味します。

スキー場の標高

スノースポーツは降雪量などの天候に左右されます。
雨と雪の境目の標高に位置するスキー場は、安定した降雪を得ることが出来ず、結果として営業日数に影響がでてきます。
今後、標高の低い位置にあるスキー場は苦難が続く可能性があります。

最後に

バブル期の栄光が大きかっただけに、その後の環境変化についていけなかったスキー場が多く残っています。
特に、スキー場の半数以上を占める地方自治体が資金を出すスキー場は、税金という名の赤字補填が可能であり、市場原理が働きにくい状況になっているのかもしれません。
スキー・スノーボード人口は過去10年ほぼ横ばいで、ここに海外からの観光観光客を取り込めれば、発展の可能性が十分にある産業です。
しばらくは生みの苦しみが続くと思いますが、産業構造の改革を行い、魅力あるコンテンツになることを願ってやみません。

 

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