2024/2025 廃止・閉鎖する(かもしれない)スキー場

スキー場の施設・設備

2024/2025シーズンに 廃止・閉鎖する(かもしれない)スキー場です。
スキー場を廃止するためには、リフトの撤去はもちろん、植林をして原状復帰を行うことが必要な場合が多く、事実上の廃止なのですが、営業中止とする場合が多々あります。
正式に廃止と発表されたスキー場以外は、事実上の廃止と記しています。

ノーザンアークリゾートスキー場、みやぎ蔵王セントメリースキー場、マウントジーンズ那須、そして赤沢スキー場は2023/2024シーズンの営業終了をもって廃止となりました。

2024/2025 スキー場の所有者・運営会社・名称変更、リフト新設・廃止など はこちら

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閉鎖する(かもしれない)スキー場

北海道

ノーザンアークリゾートスキー場(2024年3月20日をもって廃止)

ノーザンアークリゾートスキー場は2024年3月20日(水・祝)をもって、スキー場を運営するノーザンアークリゾートが3月末をもって営業を終了しました。

北見・ノーザンアークリゾート 3月末で営業終了 コロナ禍で事業不振 はこちら

めむろ新嵐山スカイパーク(再開を模索)

めむろ新嵐山スカイパーク、国民宿舎、キャンプ場の管理及び運営業務を行う、第三セクターのめむろ新嵐山株式会社(町100%出資)が債務超過に陥っていましたが、町が提出した5170万円の支援金を含んだ一般会計補正予算案が、2023年9月21日の定例町議会で否決され、町は補正予算案を再提出しませんでした。
10月に入り同社の破産手続き開始が決定され、負債額は約1億200万円です。

スキー場や宿泊施設を運営…町100%出資の第三セクター “破産手続き開始決定” 負債総額は1億円超 はこちら

10月22日に行った町の説明会では、2025年4月に新嵐山スカイパークの再開を目指したいとのことです。
ただ、債務超過状態にある同社への追加の支援案を、町議会に圧倒的多数で否決された経緯があり、町の意向通りになるか不透明です。

新嵐山25年4月再開模索、スキー場は来年度にも スカイパーク経過報告で手島町長 はこちら

だんパラスキー場(2026年度末で廃止か?)

リフト建設後34年を経過しており、今後20年以内に建て替えが必要だが、長期的な財政の見通しを踏まえると将来このまま建て替えして維持することは難しいとされていました。
市行政改革推進委員会にて公共施設の適正化を検討してきた室蘭市は、だんパラスキー場を廃止する方針を示し、2022年12月1日開会の第4回市議会定例会の総務常任委員会に報告しました。

HP

ニヤマ高原スキー場

2023年12月初旬、突然、2023/2024シーズンの営業中止が発表されました。
明確な営業中止理由は記載されていません。

HP 

宮城県

みやぎ蔵王セントメリースキー場(2024年3月3日をもって廃止)

2024年1月19日、突然に3月20日(水・祝)をもって廃止と発表はありました。
しかし、雪に恵まれず、3月3日(日)をもってスキー場の歴史に幕を閉じました。

HP 

秋田県

藤岡町営スキー場

2023年7月の大雨でゲレンデ斜面の一部が崩落し、2023/2024シーズンの営業が中止となりました。

山形県

神室スキー場

譲渡希望者が現れない場合は廃止としていましたが、民間企業と協議を継続しているため、2023/2024シーズンは休日等に限定して町直営で営業しました。
クロスカントリーコースは、町が運営を継続します。

議会全員協議会

2022年7月29日に開催された議会全員協議会において、町長からグリーンバレー神室のあり方について一部見直しの説明がありました。

  • 神室スキー場:
     譲渡先が無ければ、2023/2024シーズンの営業は行わない
  • ホットハウスカムロ(温泉施設):
     毎週1回休館とし、建物の歓喜を図ることにより、現在の施設で2年程度営業を継続
令和4年9月 金山町議会定例会

複数の民間事業者と譲渡、あるいは指定管理者の可能性を話し合ったが、難しいという回答だった。
また、東北索道協会にもスキー場運営を引き受けてくれる事業者がいないか相談したが、難しいとの回答であった。

話し合いを行った民間事業者

  • 町内の建設事業者
  • 全国でスキー場を運営している企業
  • 本社は東京で、県内の人気スキー場を含め全国でスキー場を運営している企業
令和5年3月 金山町議会定例会

町が譲渡先を探しているが、鈴木商会(黒伏高原スノーパーク ジャングル・ジャングル
)に断れるなど、山形県内でスキー場を運営している会社の中から探すことは難しいようです。

令和5年4月1日から令和6年3月31日まで「グリーンバレー神室一帯施設等(金山町神室キャンプ場、金山町緑地等広場利用施設、金山町緑地等活用総合管理センター、金山町ふれあい広場、金山町森林学習館、金山町神室スキー場)」の指定管理者が、株式会社有屋建設に決まりましたが、 現時点では夏の営業のみを想定しているとのことです。

方針決定

2023年10月06日、民間企業と協議を継続しているため、2023/2024シーズンは休日等に限定して町直営で営業。

グリーンバレー神室の新たな町の方針決まる! はこちら

栃木県

マウントジーンズ那須(2024年3月10日をもって廃止)

マウントジーンズ那須 2023-2024 シーズン営業予定と施設閉場について はこちら

群馬県

赤沢スキー場(2024年3月10日をもって廃止)

日本で3番目に多い8か所のスキー場をかかえる自治体みなかみ町、その中で唯一の町営スキー場でした。
広報みなかみ 2023年12月 No.218では次のように報告されています。
「44年間、営業を続けてきた町営赤沢スキー場は、今シーズンをもって営業を終了します。長年にわたり、町民の皆さまにご利用いただきありがとうございました。赤沢スキー場は当時、林業関係に従事する方の冬場の仕事として、地域産業振興に寄与するため、整備されました。以来、家族連れはもとより、全国大会を目指すこども達や中高生の練習の場としも、スキー関係者に親しまれてきました。」

HP 

新潟県

村上市ぶどうスキー場

2024/2025シーズンをもって廃止との噂があり、地元の人が存続のための署名活動を行っています。
まだ公式発表はありません。

Mt.グランビュースキー場

コロナ下の2022/2023シーズンまで営業をしていたのに、コロナ明けの2023/2024シーズンは営業中止です。

HP 

シャルマン火打スキー場

糸魚川シーサイドバレースキー場

報道によると、「新潟県糸魚川市が所有する糸魚川シーサイドバレースキー場と、シャルマン火打スキー場の運営状況などに関する民間会社の調査結果がまとまった。両スキー場は赤字経営で、市は毎年指定管理料などで計2億円を支出。調査結果では「競争力が低く、市からの補助に依存した体制」と指摘された。市は今後、市議会などとも協議を重ね、2025年度までに二つのスキー場の在り方について方向性を示す方針だ。」とのことです。

新潟糸魚川市にスキー場は必要か?赤字の市有2施設に「競争力低い」の痛烈指摘 存続?閉鎖?または…2025年度までに検討 はこちら

福井県

九頭竜スキー場

令和4年3月改訂(第3版)、大野市公共施設等総合管理計画~大野市公共施設再編計画編~にて、施設の方向性として「令和6年度の指定管理終了までに民間事業者への譲渡を検討する。」となっています。
譲渡希望者が現れない場合はただちに廃止とはなっていませんが、先行きが不透明です。

大野市 公共施設等総合管理計画 はこちら

長野県

野麦峠スキー場

報道によると、松本市は野麦峠スキー場の今後の方向性を年度内に判断する方針とのことです。
同市は、スキー場管理費として年約1億6000万円を支出しています。

HP 

やぶはら高原スキー場

木祖村は、令和6年度に、整備投資なのか規模縮小かあるいは廃止なのか方針を決定するとしています。

御嶽スキー場

御嶽スキー場の存続・廃止を含めた将来的なあり方を主に考える「村観光産業検討委員会」が2023年11月に発足。
2026年9月末までに最終判断をするとしています。

滋賀県

国境スノーパーク

2023/2024シーズンは、人手不足により営業中止です。
同スキー場を運営する株式会社SNOW PARK RESORTは、スノークルーズ・オーンズ(北海道)も運営しています。
本当に人手不足の問題であればよいのですが、、、

HPは、トップページ除き削除されています。

HP 

岡山県

津黒高原スキー場

報道によると、リフト運行に必要な技術管理者の確保ができず、2023/2024シーズンの営業中止を決定したそうです。
今季以降の営業も未定です。

HP 

広島県

スノーリゾート猫山

電気代高騰と施設の老朽化により、2023/2024シーズンの営業中止が決定しました。
書き方からすると、再開が危ぶまれます。

HP 

宮崎県

五ケ瀬ハイランドスキー場

2022年、台風14号の影響で、スキー場につながる唯一の道路で土砂崩れが発生し2022/2023シーズンの営業が中止となりました。
2023年7月31日、道路の復旧の目途が立たず、2023/2024シーズンの営業中止が発表されました。道路の復旧には法面の大規模補強工事が必要であり、五ケ瀬町が国や県に援助を働きかけています。

五ヶ瀬ハイランドスキー場2024シーズン営業の中止のご報告 はこちら

12月5日に行われた宮崎県議会一般質問で、五ケ瀬町は80mに渡る大規模な地滑り区間は本格復旧ではなく、仮設道路を作りシャトルバスのみの通行を許可し、スキー場の営業再開を目指す方針が説明されました。

2シーズン営業中止の五ヶ瀬ハイランドスキー場 仮設道路の整備で来シーズン再開へ 宮崎県 はこちら

 

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環境要因

ここで少しだけ、利用者数に影響を与える環境要因を考えてみたいと思います。

交通網の整備

高速道路などの交通網の整備が進み、スキー場までの道が整備されてきました。
その結果、ICから近いスキー場の利用者が増え、山間のスキー場の利用者が減る傾向が顕著です。

自宅からスキー場に歩いて行ける人は限られており、スキー場がある自治体に住んでいる方でも車で移動することがほとんどです。
その場合、複数のスキー場がある地域では30分ぐらい時間が余計にかかっても大規模なスキー場に人が集まりやすくなっています。

若年人口の減少

スキー・スノーボードなど、ある程度の筋力を必要とするスポーツは、若年層の方が実施する割合が高くなります。
すなわち、若年層の減少はそのまま、スポーツ人口の減少を意味します。
また、スキー場がある地域は豪雪地帯であり、人口が減少、そして高齢化がすすんでいる自治体が多く、授業として利用する小・中学生が減少しています。

スキー場の標高

スノースポーツは降雪量などの天候に大きく左右されます。
標高の低いスキー場は、安定した降雪を得ることが出来ず、結果として営業日数に影響がでてきます。
また、気温が高いため人工降雪機を利用することもままなりません。
その結果、標高が高く雪質が安定しているスキー場に人が集まりやすくなっています。

 

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最後に

バブル期の栄光が大きかっただけに、その後の環境変化についていけなかったスキー場が多く残っています。
特に、スキー場の半数以上を占める地方自治体が所有するスキー場は、税金という名の赤字補填を行い市場原理が働きにくい状況で、人口数千人の町や村が、数億円単位の税金を投入し維持しているスキー場もあります。
その結果、近隣の民営スキー場が閉鎖に追い込まれそうなところもでてきました。

コロナの影響で落ち込んでいるとはいえ、その前の10年のスキー・スノーボード人口はほぼ横ばいで、決して斜陽産業ではありません。
ここに海外からの観光観光客を取り込めれば、発展の可能性が十分にあります。
しばらくは生みの苦しみが続くと思いますが、産業構造の改革を行い、スキー場が魅力あるコンテンツになることを願ってやみません。

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