2025/2026シーズン以降に 廃止・閉鎖する（かもしれない）スキー場です。
スキー場を廃止するためには、リフトの撤去はもちろん、植林をして原状復帰を行うことが必要な場合が多く、事実上の廃止なのですが、営業中止とする場合が多々あります。
正式に廃止と発表されたスキー場以外は、事実上の廃止と記しています。
2025年3月9日（日）をもって村上市ぶどうスキー場が廃止されましたが、新たな運営者により再開しました。
また、みやぎ蔵王セントメリースキー場も、ロープトゥを備えるゲレンデとして再開です。
ふるさとの森スキー場、藤里町営スキー場、荘川高原ファミリースキー場の廃止が発表されました。
2025/2026 スキー場の所有者・運営会社・名称変更、リフト新設・廃止など はこちら
閉鎖する（かもしれない）スキー場
北海道
稚内市上勇知スキー場（廃止を検討）
第２次稚内市スポーツ施設整備計画（案）に次のようにありました。
施設の状況と課題
学校のスキー授業で利用されていましたが、近隣の学校は全て閉校となり、現在は一般利用となっています。
無料開放であるため稼働率は高いですが、収入がなく、リフト機器のほか圧雪車などが老朽化し、維持費が増加しています。
具体的な実施内容
必要に応じて小破修繕等を行いながら、施設の現状維持に努めていくとともに、こまどりスキー場への集約化を検討していきます。
第２次稚内市スポーツ施設整備計画素案パブリック・コメントの実施 はこちら
北星スキー場（営業中止）
雪不足により今シーズンのリフトの営業を中止、雪遊び広場としてオープンします。
士別市あさひスキー場（2026年3月22日をもって廃止）
公共施設マネジメント基本計画にもとずき、あさひスキー場が廃止されます。
広報しべつ 2月号 はこちら
だんパラスキー場（2027年3月をもって廃止）
リフト建設後34年を経過しており、今後20年以内に建て替えが必要だが、長期的な財政の見通しを踏まえると将来このまま建て替えして維持することは難しいとされていました。
市行政改革推進委員会にて公共施設の適正化を検討してきた室蘭市は、だんパラスキー場を廃止する方針を示し、2022年12月1日開会の第４回市議会定例会の総務常任委員会に報告しました。
2024年2月1日の市議会だよりで議員の一般質問に対し、市は令和9年3月に廃止予定と回答しています。
むろらん市議会だより 第120号 2024.2.1 はこちら
ふるさとの森スキー場（廃止）
広報きこない2026年1月号に「今年度よりリフトの運行を行わず、そり遊びなどができる冬の運動場として開放します。」とありました。
広報きこない2026年1月号 はこちら
船見台スキー場
ロープトゥの営業を行わないことが発表されました。
2025/26シーズンのみなのか、今後も営業を行わないのか不明です。
宮城県
みやぎ蔵王セントメリースキー場（再開）
2023/2024シーズン終了後に廃止となりましたが、ロープトゥを備えるスキー場として再開しました。
しかし、情報がとぼしくネットでリアルタイムの営業情報を得ることは難しい状況です。
やくらいファミリー場（事実上の廃止）
2024/2025シーズンは、「例年雪不足が深刻化し、今シーズンはわずか2日しか営業することができませんでした。毎年降雪を期待しておりますが、今後も雪不足の懸念を払拭できない状況となっております。社内及び関係者様とも協議を重ねて参りましたが、誠に残念ながら、来シーズンにつきましては営業を行わないという判断に至りました。」とありました。
2025/2026シーズンも営業休止とあります。
秋田県
大曲ファミリースキー場（2026年2月23日をもって廃止）
利用者数の減少や施設の老朽化により、2026年2月23日（月・祝）をもって廃止となりました。
大曲ファミリースキー場、今季で廃止へ 利用者減、老朽化で はこちら
松森スキー場（事実上の廃止）
湯口内スキー場（事実上の廃止）
利用者の減少や施設の老朽化のため、2024/2025シーズンは営業を中止しました。
報道によると現時点での営業再開の見込みはないとのことです。
広報きたあきた 2024年12月号（No.285） はこちら
藤里町営スキー場（廃止）
大雨による大規模斜面崩落から、部分営業を行っていましたが廃止が決まりました。
藤里町営スキー場廃止 経営環境の好転見込めず はこちら
福島県
イナワシロ箕輪スキー場（旧Blue Resort MINOWA：営業再開＞今期は断念）
2024年7月7日、運営会社の横向高原リゾート株式会社の全従業員が、賃金の未払いを理由に退職し、併設するホテルは休館。
11月22日、町が調整を続けたが、2024/2025シーズンの営業を断念しました。
2025年8月、HPが削除。
11月、猪苗代町が再開を目指して株式会社新横向高原リゾートを設立。
2026年1月7日、株式会社DMC aizuがスキー場再開の支援を行っており、1月下旬のオープンを目指していることを発表
2月18日、施設の修繕作業に想定以上の時間を要し、今シーズンの営業の見送りを決めました。
福島県イナワシロ箕輪スキー場の運営再開支援のお知らせ はこちら
箕輪スキー場が今季の営業見送り「修繕作業に時間要する」 はこちら
グランディ羽鳥湖スキーリゾート（事実上の廃止）
2024/2025シーズンの営業は次のアナウンスと共に休止されました。
「、、、しかしながら、近年の温暖化による営業可能日数の減少、スキー利用のお客様の減少により、営業継続が困難な状況が続いており、、、」
2025/2026シーズンの営業休止も発表されました。
会津高原だいくらスキー場（廃止＞継続）
北日光・高畑スキー場（廃止＞継続）
2024年12月13日に開催された南会津町議会全員協議会で、同町の４つのスキー場のうち、会津高原だいくら、北日光・高畑の二つのスキー場を2031年3月末で閉鎖する方針を示す。
その後、町財政負担がなく民間事業者による運営が実現できる場合は、賃借契約等による運営を可能とすると、方針が修正。
2025年6月13日、町営４スキー場の存続が決定。
- リフトや圧雪車の修繕など最低限の経費負担
- 年間約2800万円/施設かかる修繕費、町負担を約1800万円に
- 指定管理者の収益の一部を修繕費として納付
この条件で指定管理者に応募する企業は現れるのでしょうか。
新潟県
ぶどうスノーリゾート（旧村上市ぶどうスキー場：営業再開）
利用者の減少やリフトの老朽化、従業員の確保が困難なことなどで、2025年3月9日（日）をもって廃止されました。
その後、株式会社シンクファーストが運営の名乗りを上げ、施設を市から借り受け営業を再開しました。
高柳ガルルのスキー場
施設を所有する市は、老朽化が進む圧雪車などの大型設備を更新しない方針を示しています。
圧雪車が動かなくなれば、廃止ということなりそうです。
柏崎唯一のスキー場「高柳ガルル」市が設備更新せず閉鎖に言及…今季客数好調も“コスパ×”？市民から存続望む声 はこちら
小出スキー場、須原スキー場、薬師スキー場
魚沼市は、2027年度末で指定管理者制度による運営を終了。
その後、市は施設維持費など一定の財政支援は当面継続する考えだが、スキー場を運営する３法人が設立する新会社が、スキー場の存続を経営判断していくべきだとした。
魚沼市営3スキー場、2027年度の指定管理終了後も支援は当面継続へ 市が方針 はこちら
シャルマン火打スキー場
糸魚川シーサイドバレースキー場
報道によると、「新潟県糸魚川市が所有する糸魚川シーサイドバレースキー場と、シャルマン火打スキー場の運営状況などに関する民間会社の調査結果がまとまった。両スキー場は赤字経営で、市は毎年指定管理料などで計２億円を支出。調査結果では「競争力が低く、市からの補助に依存した体制」と指摘された。市は今後、市議会などとも協議を重ね、2025年度までに二つのスキー場の在り方について方向性を示す方針だ。」とのことです。
糸魚川市所有の2スキー場、民間譲渡を検討 シーサイドバレーは2026年度公募も はこちら
福井県
九頭竜スキー場
令和４年３月改訂（第３版）、大野市公共施設等総合管理計画～大野市公共施設再編計画編～にて、施設の方向性として「令和６年度の指定管理終了までに民間事業者への譲渡を検討する。」となっています。
譲渡希望者が現れない場合はただちに廃止とはなっていませんが、先行きが不透明です。
大野市 公共施設等総合管理計画 はこちら
長野県
Mt.乗鞍スノーリゾート
M＆A案件紹介サイトBATOMZ（バトンズ）で、事業譲渡の案件が紹介され、スキー場名は明記されていませんが、記載内容からMt.乗鞍スノーリゾートであると考えらていました。
2024年10月14日、HPで正式に現運営会社での営業継続が困難と発表がありました。
その後、地元の有志が立ち上がり、2024/2025シーズンの営業継続が決定しました。
経緯を含め、詳細をまとめています。
【今シーズンの営業決定】運営会社が営業中止を通告。どうなる？ Mt.乗鞍スノーリゾート はこちら
Mt.乗鞍スノーリゾート 休暇村エリア
Mt.乗鞍スノーリゾートの休暇村エリアは、一般財団法人休暇村協会が運営しています。
2021/2022シーズンから営業を中止しています。
野麦峠スキー場
報道によると、松本市は野麦峠スキー場の今後の方向性を2024年度内に判断する方針とのことです。
同市は、スキー場管理費として年約1億6000万円を支出しています。
御嶽スキー場（存続）
御嶽スキー場の存続・廃止を含めた将来的なあり方を主に考える「村観光産業検討委員会」が2023年11月に発足し、2025年7月までに6回開催されました。
2026年９月末までに最終判断をするとしています。
2025年12月18日に開催された村議会12月定例会で、越原道広村長は財政面を考慮し、スキー場の指定管理料や修繕費を支出する公営企業会計を廃止して一般会計に移行し、過疎債（借金）などを有効に活用できるようにするとした。
村は毎年度、公営企業会計に、一般会計から繰り入れており、昨年度は1億2700万円を繰り入れた。
過疎債は返済額の7割を国が手当てするため「経費を抑えることが可能で、従前よりは財政への影響が低減される」としています。
御嶽スキー場存続へ 王滝村長が表明 はこちら
岐阜県
荘川高原ファミリースキー場（廃止）
2025年9月9日、instagramで廃止が発表されました。
ホームページも削除されています。
母袋スキー場（事実上の廃止）
2022/2023、2023/2024シーズンは小雪で営業できず、2024/2025シーズンは12月28日に営業中止が発表されました。
今シーズンも営業中止が発表されています。
徳島県
井川スキー場腕山（2026年3月をもって廃止）
今シーズンの終了をもって廃止となります。
環境要因
ここで少しだけ、利用者数に影響を与える環境要因を考えてみたいと思います。
交通網の整備
高速道路などの交通網の整備が進み、スキー場までの道が整備されてきました。
その結果、ICから近いスキー場の利用者が増え、山間のスキー場の利用者が減る傾向が顕著です。
自宅からスキー場に歩いて行ける人は限られており、スキー場がある自治体に住んでいる方でも車で移動することがほとんどです。
その場合、複数のスキー場がある地域では30分ぐらい時間が余計にかかっても大規模なスキー場に人が集まりやすくなっています。
若年人口の減少
スキー・スノーボードなど、ある程度の筋力を必要とするスポーツは、若年層の方が実施する割合が高くなります。
すなわち、若年層の減少はそのまま、スポーツ人口の減少を意味します。
また、スキー場がある地域は豪雪地帯であり、人口が減少、そして高齢化がすすんでいる自治体が多く、授業として利用する小・中学生が減少しています。
スキー場の標高
スノースポーツは降雪量などの天候に大きく左右されます。
標高の低いスキー場は、安定した降雪を得ることが出来ず、結果として営業日数に影響がでてきます。
また、気温が高いため人工降雪機を利用することもままなりません。
その結果、標高が高く雪質が安定しているスキー場に人が集まりやすくなっています。
最後に
バブル期の栄光が大きかっただけに、その後の環境変化についていけなかったスキー場が多く残っています。
特に、スキー場の半数以上を占める地方自治体が所有するスキー場は、税金という名の赤字補填を行い市場原理が働きにくい状況で、人口数千人の町や村が、数億円単位の税金を投入し維持しているスキー場もあります。
その結果、近隣の民営スキー場が閉鎖に追い込まれたところもあります。
コロナの影響で落ち込んでいるとはいえ、その前の10年のスキー・スノーボード人口はほぼ横ばいで、決して斜陽産業ではありません。
ここに海外からの観光観光客を取り込めれば、発展の可能性が十分にあります。
しばらくは生みの苦しみが続くと思いますが、産業構造の改革を行い、スキー場が魅力あるコンテンツになることを願ってやみません。
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