2026/2027シーズン以降に 廃止・閉鎖する（かもしれない）スキー場です。
スキー場を廃止するためにはリフトの撤去はもちろん、植林をして原状復帰を行うことが必要な場合が多く、事実上の廃止なのですが、営業中止とする場合が多々あります。
正式に廃止と発表されたスキー場以外は、事実上の廃止と記しています。
2026/2027 スキー場の所有者・運営会社・名称変更、リフト新設・廃止など はこちら
閉鎖する（かもしれない）スキー場
北海道
稚内市上勇知スキー場（廃止を検討）
第２次稚内市スポーツ施設整備計画（案）に次のようにありました。
施設の状況と課題
学校のスキー授業で利用されていましたが、近隣の学校は全て閉校となり、現在は一般利用となっています。
無料開放であるため稼働率は高いですが、収入がなく、リフト機器のほか圧雪車などが老朽化し、維持費が増加しています。
具体的な実施内容
必要に応じて小破修繕等を行いながら、施設の現状維持に努めていくとともに、こまどりスキー場への集約化を検討していきます。
第２次稚内市スポーツ施設整備計画素案パブリック・コメントの実施 はこちら
北星スキー場
2025/2026シーズンは雪不足により今シーズンのリフトの営業を中止し雪遊び広場として営業を行いました。
士別市あさひスキー場（2026年3月22日をもって廃止）
公共施設マネジメント基本計画にもとずき、あさひスキー場が廃止されます。
広報しべつ 2月号 はこちら
だんパラスキー場（2027年3月をもって廃止）
リフト建設後34年を経過しており、今後20年以内に建て替えが必要だが、長期的な財政の見通しを踏まえると将来このまま建て替えして維持することは難しいとされていました。
市行政改革推進委員会にて公共施設の適正化を検討してきた室蘭市は、だんパラスキー場を廃止する方針を示し、2022年12月1日開会の第４回市議会定例会の総務常任委員会に報告しました。
2024年2月1日の市議会だよりで議員の一般質問に対し、市は令和9年3月に廃止予定と回答しています。
むろらん市議会だより 第120号 2024.2.1 はこちら
船見台スキー場
2025/2026シーズンはロープトゥの営業を中止しました。
青森県
水亦スキー場（水亦生活館）
HPやSNSが無く、営業状況が不明です。
営業を行っていないのではないかという、書き込みもありました。
秋田県
大曲ファミリースキー場（2026年2月23日をもって廃止）
利用者数の減少や施設の老朽化により、2026年2月23日（月・祝）をもって廃止となりました。
大曲ファミリースキー場、今季で廃止へ 利用者減、老朽化で はこちら
福島県
イナワシロ箕輪スキー場（旧Blue Resort MINOWA）
2024年7月7日、運営会社の横向高原リゾート株式会社の全従業員が、賃金の未払いを理由に退職し、併設するホテルは休館。
11月22日、町が調整を続けたが、2024/2025シーズンの営業を断念しました。
2025年8月、HPが削除。
11月、猪苗代町が再開を目指して株式会社新横向高原リゾートを設立。
2026年1月7日、株式会社DMC aizuの支援で1月下旬のオープンを目指していると発表
2月18日、施設の修繕作業に想定以上の時間を要することから2025/2026シーズンの営業の見送りを決定。
福島県イナワシロ箕輪スキー場の運営再開支援のお知らせ はこちら
箕輪スキー場 今シーズン営業見送りのお知らせ はこちら
新潟県
高柳ガルルのスキー場
施設を所有する市は、老朽化が進む圧雪車などの大型設備を更新しない方針を示しています。
圧雪車が動かなくなれば、廃止ということなりそうです。
柏崎唯一のスキー場「高柳ガルル」市が設備更新せず閉鎖に言及…今季客数好調も“コスパ×”？市民から存続望む声 はこちら
小出スキー場、須原スキー場、薬師スキー場
魚沼市は、2027年度末で指定管理者制度による運営を終了。
その後、市は施設維持費など一定の財政支援は当面継続する考えだが、スキー場を運営する３法人が設立する新会社が、スキー場の存続を経営判断していくべきだとした。
魚沼市営3スキー場、2027年度の指定管理終了後も支援は当面継続へ 市が方針 はこちら
糸魚川シーサイドバレースキー場（民間譲渡に向け検討中）
シャルマン火打スキー場（2030年以降に民間譲渡）
報道によると、「新潟県糸魚川市が所有する糸魚川シーサイドバレースキー場と、シャルマン火打スキー場の運営状況などに関する民間会社の調査結果がまとまった。両スキー場は赤字経営で、市は毎年指定管理料などで計２億円を支出。調査結果では「競争力が低く、市からの補助に依存した体制」と指摘された。
市は糸魚川シーサイドバレースキー場は民間譲渡に向け検討中、シャルマン火打スキー場は2030年以降に民間譲渡に向け検討を行っています。
糸魚川市所有の2スキー場、民間譲渡を検討 シーサイドバレーは2026年度公募も はこちら
福井県
九頭竜スキー場
令和４年３月改訂（第３版）、大野市公共施設等総合管理計画～大野市公共施設再編計画編～にて、施設の方向性として「令和６年度の指定管理終了までに民間事業者への譲渡を検討する。」となっていました。
しかし、令和８年２月改訂（第４版）では、その記載が削除されています。
大野市 公共施設等総合管理計画 はこちら
長野県
Mt.乗鞍スノーリゾート
2024年10月14日、前運営会社から営業継続が困難と発表があり、その後、地元の有志で営業を継続しています。
経緯を含め、詳細をまとめています。
【今シーズンの営業決定】運営会社が営業中止を通告。どうなる？ Mt.乗鞍スノーリゾート はこちら
Mt.乗鞍スノーリゾート 休暇村エリア（事実上の廃止）
Mt.乗鞍スノーリゾートの休暇村エリアは、一般財団法人休暇村協会が運営しています。
2021/2022シーズンから営業を行っていません。
野麦峠スキー場
報道によると、松本市は野麦峠スキー場の今後の方向性を2024年度内に判断する方針とのことでしたが、その後の状況は不明です。
同市は、スキー場管理費として年約1億6000万円を支出しています。
徳島県
井川スキー場腕山（2026年3月1日をもって廃止）
2026年3月1日をもって廃止されました。
環境要因
ここで少しだけ、利用者数に影響を与える環境要因を考えてみたいと思います。
交通網の整備
高速道路などの交通網の整備が進み、スキー場までの道が整備されてきました。
その結果、ICから近いスキー場の利用者が増え、山間のスキー場の利用者が減る傾向が顕著です。
自宅からスキー場に歩いて行ける人は限られており、スキー場がある自治体に住んでいる方でも車で移動することがほとんどです。
その場合、複数のスキー場がある地域では30分ぐらい時間が余計にかかっても大規模なスキー場に人が集まりやすくなっています。
若年人口の減少
スキー・スノーボードなど、ある程度の筋力を必要とするスポーツは、若年層の方が実施する割合が高くなります。
すなわち、若年層の減少はそのまま、スポーツ人口の減少を意味します。
また、スキー場がある地域は豪雪地帯であり、人口が減少、そして高齢化がすすんでいる自治体が多く、授業として利用する小・中学生が減少しています。
スキー場の標高
スノースポーツは降雪量などの天候に大きく左右されます。
標高の低いスキー場は、安定した降雪を得ることが出来ず、結果として営業日数に影響がでてきます。
また、気温が高いため人工降雪機を利用することもままなりません。
その結果、標高が高く雪質が安定しているスキー場に人が集まりやすくなっています。
最後に
バブル期の栄光が大きかっただけに、その後の環境変化についていけなかったスキー場が多く残っています。
特に、スキー場の半数以上を占める地方自治体が所有するスキー場は、税金という名の赤字補填を行い市場原理が働きにくい状況で、人口数千人の町や村が、数億円単位の税金を投入し維持しているスキー場もあります。
その結果、近隣の民営スキー場が閉鎖に追い込まれたところもあります。
コロナの影響で落ち込んでいるとはいえ、その前の10年のスキー・スノーボード人口はほぼ横ばいで、決して斜陽産業ではありません。
ここに海外からの観光観光客を取り込めれば、発展の可能性が十分にあります。
しばらくは生みの苦しみが続くと思いますが、産業構造の改革を行い、スキー場が魅力あるコンテンツになることを願ってやみません。
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